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最近、葬儀のことがテレビや雑誌などのマスコミで数多く取り上げられるようになりました。その多くは、葬儀は家計にとってとても大きな費用の支出なのにもかかわらず、内容がわかりにくい、不透明だというものです。

その理由を考えてみますと、そこには大きく2つの問題点が横たわっています。
第一は、ほとんどの人が葬儀の当事者になる経験がないために、葬儀を執り行うための知識に乏しいということ。いまひとつは、家族の死という混乱の状況の中で、数日、場合によっては数時間以内にその内容を決めなくてはならないことにあります。

もし、葬儀を何度も経験していれば、「ここはこういうふうにして」「あそこはこうで」などとその内容を事細かに決めることができるでしょう。そして、それに対応した費用もどれくらい掛かるかを知ることができます。また、結婚式のようにかなり前から準備しているものであれば、知識や情報を得た上で、関係者や葬儀社とゆっくり相談して決める、ということもできるでしょう。

この知識・情報と経験の不足と混乱の中での意志決定が、想像以上の出費を招き不満を覚えることにつながってしまったり、あるいはわからないからと、とにかく出費を抑えることによって、故人や関係者に対して申し訳ないような寂しい葬儀になったりという事態を招いてしまうのです。

もちろん、葬儀社側にも問題はあります。確かに葬儀は参列した人の数や飲食に掛かった費用など実費の部分も多いほか、気持ちの問題とされる宗教者に対する御礼や心付けといった類の出費もあるわけで、葬儀の費用がトータルでどれだけ掛かるかはあらかじめ確定しにくい面はあるわけです。しかしながら、それらについて消費者に納得のいくようなかたちで明確に示しているかといえば、そうしてくれない葬儀社も存在します。

鎌倉新書 代表取締役 清水祐孝

株式会社鎌倉新書
代表取締役 清水祐孝

いい葬儀を行うためには、まずは葬儀に直面する多くの消費者が知識と情報を得ることが何より大切です。その上で必要に応じ的確なアドバイスを行う、これが当サイトの趣旨です。そして故人から「ありがとう」の声が聞こえてくるような満足のいく葬儀が行われることを目指しています。


今日の葬儀を取り巻く状況を見渡すと、多くの方が葬儀についての知識がないばかりに、必要以上に華美なものになってしまったり、逆に費用面を心配するあまり、簡素化しすぎて後々後悔する、そんなケースが数多く見受けられます。そんな状況を見るにつけ、葬儀についてしっかりした知識と情報をお伝えする必要性を私達は感じています。お葬式は人生における大切な通過儀礼なのです。いい葬儀を行うためには、まずは葬儀に直面する多くの消費者が知識と情報を得ることが何より大切です。その上で必要に応じ的確なアドバイスを行う、これが 当サイト(お葬式 消費者相談.com)の趣旨です。そして故人から「ありがとう」の声が聞こえてくるような満足のいく葬儀が行われることを目指しています。

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